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フィリピンの病院には、国宝の壁画が掛かっていた

フィリピンの病院には、国宝の壁画が掛かっていた

こんにちは、SEILAです。

今回は、ホスピタルアートのお話です。病院の壁に飾られた絵や壁画のことで、患者さんの不安をやわらげたり、空間を明るくしたりするために置かれます。日本も、患者さんと一緒に壁画を描く病院や、専属のアート担当者を置く病院があります。

フィリピンではどうなのか。日本語の記事はひとつもなかったので、英語とフィリピン語の資料をまとめました。

マニラの国立病院のロビーには、1953年から2011年までの58年間、国宝の絵が掛けられていました。毎日、患者さんと家族がその前を通っていたのです。

他国の病院では、なかなかあり得ないことかもしれません。

① 国宝の壁画がロビーに|フィリピン総合病院

マニラにある国立の大病院、フィリピン総合病院(PGH)のロビーには、1953年から、国民芸術家(フィリピンが芸術家に贈る最高の称号)のボトン・フランシスコによる4枚の大作《フィリピンにおける医学の進歩》が掛けられていました。依頼したのは、国立博物館長と3人の医師です。

58年のあいだに、湿気と排気ガスと人の往来で絵は傷み、3度の修復を経て、2011年に国立博物館へ。そしてその年に国宝に指定されました。いまロビーにあるのは、同じ大きさの複製です。

② 痛みで染まる白い部屋に色を|国立小児病院

2017年、ケソン市の国立小児病院(1945年創立、250床)。呼吸器病棟の5つの病室の壁に、太陽系や、ジャングルの動物や、笑う野菜の絵が入りました。企業が贈ったプリントの壁紙です。

院長のDr. Epifania Simbulは、こう話しました。

想像してみてください。何もかもが白い病院で、医師まで白衣なのです。この壁紙の改装で、痛みの記憶を消す手助けができます。

壁が変わって3日で、子どもたちが遊ぶようになったといいます。

③ 看護師の一声で生まれた、小児がん病棟の壁画|バギオ総合病院

フィリピンには、保健省にも文化芸術委員会にも、病院のアートについての指針はありません。しかし、人々はホスピタルアートの為に自発的に動いています。

バギオ総合病院の小児がん病棟に壁画が生まれたのは2022年12月。化学療法を受ける5つの区画を、地元のアーティスト村の作家とボランティアが彩色しました。始まりは、看護師のIan Gonzalesさんがアーティスト村に声をかけたことでした。

同じように、ひとりの声から始まった例がもうひとつあります。ダバオの公立病院では2018年、新生児科の医師の案で、NICU(新生児集中治療室)の壁を建築家と画家と学生の約70人が3日間で描きました。

④ 30年ぶりに絵を描いた病院の管理者|セブのチョンワ病院

セブ島マンダウエ市にある私立病院、チョンワ病院(Chong Hua Hospital Mandaue)では、2013年からロビーで院内展が開かれてきました。2024年の第11回には86人の作家、180点以上です。画家だけでなく、医師も看護師も学生もそれぞれ描いて出品し、売上の7割は作家に、3割は貧しい心臓病患者の手術費にとなりました。

毎年この企画をしてきたTina Marie Gandioncoさんは画家ではなく、病院の環境サービス部の管理者です。病院の開院時に「ロビーに掛ける絵を探して」と頼まれた際は、自身で描いたそうです。

⑤ 「作品と引き換えに、医療保険を」|St. Luke's Medical Center

マニラの高級私立病院St. Luke's(BGC)は、建設中のロビーに作家たちを招き、「院内に飾る作品と引き換えに、ご本人とご家族が使える医療保険をさしあげます」と提案しました。

いまロビーには国民芸術家BenCabの《Five Sabels》、受付に画家フベナル・サンソーの作品、がん外来にスペイン生まれの画家ベッツィ・ウェステンドープの蘭の連作。

なんと見学ツアーを頼まれるほどのコレクションだそうです。

フィリピンの病院のアートは、国の制度があって広がったものではありません。長年飾られた国宝も、壁画も、院内展も、始まりはそれぞれ個人の声がきっかけでした。

たかが絵。しかし誰かが「絵を飾ろう」と思ったことで、病院の環境に、とてもポジティブな変化を生みました。

SEILA

Q. 一般の人も観られますか?
PGHのロビーの複製壁画、St. Luke's BGCのロビーは外来の入口なので、誰でも観ることができます。

Q. 日本から支援できますか?
Kythe財団が、入院中の子どもの絵やポストカードを「Munting Sining」公式サイトで販売しています。


病院の公式サイトと現地の報道(Inquirer、SunStar、Manila Bulletin、BusinessWorld、GMA News)をもとにしています。情報は2026年11月時点。